1973年10月6日に第四次中東戦争が勃発した。それで10月16日に、石油
輸出国機構(OPEC)に加盟のペルシア湾岸産油6カ国は、原油公示価格の
21%引き上げと、原油生産の削減とイスラエル支援国への禁輸を決定。
さらに12月に,翌1974年1月から原油価格を2倍に引き上げると決定。
アメリカと同盟関係にあった日本は、イスラエル支援国家とされる可能
性が高くて、急遽三木武夫副総理を中東諸国に派遣して日本の立場を説
明して支援国家リストから外す様に交渉する一方で、国民生活安定緊急
措置法・石油需給適正化法を制定して事態の深刻化に対応したわけ。
公定歩合の推移。インフレ抑制のため1974年頃と1980年代初頭は高い
金利になっている。更に石油価格の上昇は、エネルギーを中東の石油に
依存してきた先進工業国の経済を脅かしたんだ。日本でも、ニクソン・
ショック(これは又ね)から立ち直りかけていた景気を直撃。前年から
の列島改造ブームによる地価急騰で急速なインフレが発生していたが、
オイルショックにより相次いだ便乗値上げなどにより(これ大事)、さ
らにインフレが加速されることになって。国内の消費者物価指数で1974
年は23%上昇し、「狂乱物価」という造語まで生まれた。インフレ抑制
のために公定歩合の引き上げが行われ、企業の設備投資などが抑制。結
果1974年は-1.2%と戦後初めて、マイナス成長を経験し、高度経済成長
がここに終焉を迎えた。
トイレットペーパーや洗剤など、原油価格と直接関係のない物資の買占
め騒動(トイレットペーパー騒動)、デパートのエスカレータの運転中
止などの社会現象も発生した。 (ここいら辺が今とちょっと引っかか
るけど。)競争力を失った「構造不況業種」を縮小させ、成長分野に資
源を振り向ける「積極的調整政策」。素材産業の不振、加工組立産業の
成長。 雇用調整(新規採用の停止、残業時間の短縮など)
テレビの深夜放送の休止(特にNHKは教育、総合両方ともに23時以降の
放送を休止と日中(総合ではUHFテレビ試験放送を含め月〜金曜日の15
時〜16時台前半。なお、国会中継や高校野球中継が行われた場合は休止
時間帯でも放送されていた。教育では14時30分〜17時30分の内1〜3時
間)の放送休止。すごいでしょうこんな事まで成っちゃうんだ)優良企
業の銀行離れが進む。間接金融から直接金融(株式発行など)、内部資
金依存へまた、省エネルギー対策の一環として深夜の電力消費を抑制し
ようと、ネオンサインの早期消灯やテレビジョン放送の深夜放送休止
(NHKは日中の15時〜16時30分ごろ、並びに深夜23時以後の放送を休
止、民放も24時半以後は放送休止となった。一部の独立UHF局では早朝
〜昼間も放送休止になった)、およびガソリンスタンドの日曜休業など
の処置が取られた。民放5社が深夜放送の自粛を決定した等々オイルシ
ョックってこんな感じだったわけ大体解った大切なのは。「もっともら
しい値上げの言い訳だけどね、現在の事情はちょっと複雑なのさ。」